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「どうかしている」「勧められない」FPが酷評!マンション価格高騰でも“絶対に使ってはいけない”住宅ローンとは?

アパート

都心のマンション価格が上がり続ける中、「このまま待っていたら一生買えなくなるのでは」と不安を抱く人は少なくありません。特に30代を中心に、住宅購入の相談は年々増えています。

一方で、親世代からは「今は異常に高い」「落ち着くまで待ったほうがいい」という声が上がり、判断に迷ってしまう人も多いでしょう。価格が上がるのか下がるのか、将来を正確に予測することは誰にもできません。

そんな中で見落とされがちなのが、「どんな住宅ローンを使うか」という視点です。実は、同じ物件価格でも、選ぶローンによって将来の家計リスクは大きく変わります。

価格だけを見て決断するのは危険

近年の住宅市場では、「早く買わないとさらに高くなる」という心理が働きやすくなっています。その結果、冷静な資金計画よりも、目先の購入チャンスを優先してしまうケースが目立ちます。

金融機関や制度側も、価格上昇に対応する形でさまざまな住宅ローン商品を用意しています。一見すると「今の時代に合っている」「無理なく買えそう」に見える仕組みでも、長期的に見ると注意が必要なものもあります。

親世代と子世代のギャップ

30年以上前の住宅市場を経験している50〜60代の世代にとって、現在の価格水準は「明らかに高すぎる」と映ります。一方、今の住宅価格しか知らない世代にとっては、それが“普通”になりつつあります。

この価値観の違いが、「今すぐ買うべきか、待つべきか」という悩みをさらに複雑にしています。ただし、購入時期以上に重要なのが、無理のない返済計画を組めているかどうかです。

記事後半で押さえておきたい重要な視点

長年、住宅ローン相談を受けてきた専門家の間では、「価格が高い時代だからこそ、使ってはいけないローンがある」という意見があります。 それは、毎月の返済額が一時的に抑えられる代わりに、将来の負担が見えにくくなるタイプの住宅ローンです。

こうしたローンは、購入時のハードルを下げる一方で、金利変動や返済額増加のリスクを後回しにしてしまう特徴があります。収入が順調に増え続ける前提で設計されていることも多く、環境が変わったときに家計を圧迫する原因になりかねません。

住宅価格が高騰している今だからこそ、「借りられる金額」ではなく「無理なく返し続けられる金額」を基準に考えることが重要です。物件選びと同時に、ローンの中身を丁寧に確認する姿勢が、将来の安心につながります。

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