年齢よりも老けて見られやすい「老け顔」に悩む人は少なくありません。髪型やメイクを工夫しても、どうしても年上に見られがちです。一方で、童顔の人は自然と若く見えます。これは顔の骨格やパーツの違いも影響していますが、年齢とともに変化する顔の状態も大きく関係しています。では、老け顔を自然に改善する方法はあるのでしょうか。アジアン美容クリニックの鄭憲医師にお話を伺いました。顔の印象を左右する大きな要素の一つは脂肪や皮膚の状態です。年齢を重ねると、顔の脂肪が下がり、皮膚のハリが失われることで、ほうれい線が深くなったり目元がくぼんだりして、老けた印象を与えます。これは筋肉の衰えやコラーゲン繊維の緩みも関係しており、避けられない自然な老化現象の一つです。さらに、紫外線による肌のくすみやシワも老け顔の印象を強める原因となります。では、失われたハリやたるみを改善する方法はあるのでしょうか。鄭医師によれば、レーザー治療や肌にハリを与える注射は効果的です。切開を伴うフェイスリフト手術も、たるんだ筋膜を引き上げることで明らかな改善が見込めます。ただし、手術には傷跡のリスクがあり、注射も効果が一年程度で薄れる場合

「年齢を重ねると、賃貸住宅は借りにくくなる」。そんな話を耳にして、不安を感じたことがある人は少なくないでしょう。将来の住まいを確保するために、早めに持ち家を選ぶ――一見、堅実に思える判断ですが、そこには思わぬ落とし穴が潜んでいることもあります。今回は、50代で住宅ローンを組んだある夫婦のケースを通して、老後の住まいとお金の向き合い方を考えてみます。千葉県で暮らす60代の夫婦は、現在も仕事を続けながら生活しています。子どもたちは独立し、夫婦2人の暮らしは一見落ち着いているように見えますが、実際には毎月の住宅ローン返済が大きな負担となっています。家を購入したのは、夫が52歳のとき。転勤が多く、長年賃貸生活を続けてきた中で、「老後に住む家だけは確保しておきたい」という思いが強くなったのがきっかけでした。背中を押したのは、知人との何気ない会話でした。賃貸経営の立場から語られた「高齢になると貸しにくい」という現実的な意見を聞き、将来への不安が一気に現実味を帯びたといいます。そこで夫婦は、中古の一戸建てを購入。退職金で繰り上げ返済すれば何とかなるだろうと考え、長期の住宅ローンを組みました。当初の計

都心の不動産価格はここ数年で一気に跳ね上がり、マイホーム購入は多くの若者にとって現実味のない夢になりつつある。共働きでも届かない価格帯、増え続ける初期費用、将来への不安。そんな閉塞感のなかで、「別の選択肢」として注目されているのが築年数の古い中古マンションだ。新築や築浅物件が億単位で取引される一方、1970～80年代に建てられた物件であれば、都心の一等地でも比較的手が届く価格で流通している。内装をリノベーションすれば、立地も住み心地も妥協せずに暮らせる。こうした考え方は一見合理的で、「ヴィンテージマンション」という言葉も相まって、若年層の関心を集めている。しかし、不動産業界では「価格が低い理由には必ず背景がある」というのが共通認識だ。築年数が古い物件には、見えにくいリスクが数多く潜んでいる。実際、都心で築50年前後の物件を購入した30代の会社員は、当初は満足していたという。リノベ済みの室内はきれいで、職場にも近く、賃貸より合理的に思えたからだ。ところが、ライフステージの変化をきっかけに売却を考えた際、現実に直面する。仲介会社からは慎重な反応が続き、なかなか買い手が見つからない。結果的に

都心のマンション価格が上がり続ける中、「このまま待っていたら一生買えなくなるのでは」と不安を抱く人は少なくありません。特に30代を中心に、住宅購入の相談は年々増えています。一方で、親世代からは「今は異常に高い」「落ち着くまで待ったほうがいい」という声が上がり、判断に迷ってしまう人も多いでしょう。価格が上がるのか下がるのか、将来を正確に予測することは誰にもできません。そんな中で見落とされがちなのが、「どんな住宅ローンを使うか」という視点です。実は、同じ物件価格でも、選ぶローンによって将来の家計リスクは大きく変わります。価格だけを見て決断するのは危険近年の住宅市場では、「早く買わないとさらに高くなる」という心理が働きやすくなっています。その結果、冷静な資金計画よりも、目先の購入チャンスを優先してしまうケースが目立ちます。金融機関や制度側も、価格上昇に対応する形でさまざまな住宅ローン商品を用意しています。一見すると「今の時代に合っている」「無理なく買えそう」に見える仕組みでも、長期的に見ると注意が必要なものもあります。親世代と子世代のギャップ30年以上前の住宅市場を経験している50〜60代の

最近、日本各地で増加する空き家の活用方法として「空き家投資」が注目を集めています。高齢化や都市圏への人口流入によって管理が行き届かない空き家が増える中、放置された建物は倒壊や火災のリスク、景観への影響などの課題を抱えています。このような背景から、自治体は空き家所有者に管理を促すとともに、不動産会社による売却の機会も増えてきました。空き家投資は、こうした物件を購入し、リフォームなどの手を加えた上で賃貸や売却による利益を得る方法です。一般的な不動産投資に比べて初期費用が抑えやすく、500万円程度の資金から始められるケースもあるため、比較的現実的な投資手段として関心を集めています。しかし、空き家投資には特有の注意点も存在します。まず、すべての空き家が投資向きではないことです。空き家探しのプラットフォームには移住希望者向けの物件も多く、リフォーム費用がかさむ場合や立地条件が投資に適さないケースもあります。そのため、購入前に収益性や管理のしやすさを慎重に確認することが重要です。また、空き家には「特定空家」という制度が関わる場合があります。特定空家に指定されると、固定資産税が上昇したり、改善が見ら

都営住宅に入りたいけれど、倍率が高すぎて当たらない――そんな声をよく耳にします。家賃が安く生活費を抑えられる“都営住宅”は、特に都市部で注目される選択肢ですが、抽選で落選し続ける人も珍しくありません。そこで本記事では、都営住宅の家賃や倍率の現状を押さえながら、当選確率を少しでも上げるためのポイントを紹介していきます。都が管理している公的住宅は数十万戸にのぼり、そのうち都営住宅は大きな割合を占めています。これらは市場で自力で適正な住宅が確保しづらい世帯に提供される住宅として位置付けられており、家賃は収入に応じて算定されます。過去の資料によれば、平均負担額は2万円台と民間の賃貸住宅よりも大幅に低い水準となっています。住居費の負担が大きい都市部では、この差は非常に魅力的といえるでしょう。しかし、魅力が大きい分、抽選倍率は高くなる傾向があります。定期募集が年に数回行われ、その中でも単身者向け物件は倍率が高くなりやすい傾向があります。実際に区や物件によっては100倍以上に達することもあり、ときには数百倍に及ぶケースもあります。募集戸数が少ない地域では、その差がさらに顕著になることもあります。一方

東京23区のマンション家賃が過去最高値を更新し続けるなか、「このまま家賃を払い続けるくらいなら、思い切って購入したほうがいいのでは？」と考える人が急増しています。資産価値が上昇傾向にある現在、論理的に見れば「購入こそ正解」と思うかもしれません。ですが、本当にそれが“今の自分”にとって最適な選択なのでしょうか？この「賃貸か？購入か？」という永遠のテーマについて、不動産業界のプロ2人が自身の経験と価値観をもとに、リアルな本音を語ります。登場するのは、らくだ不動産株式会社 取締役副社長COOの山本直彌さんと、一級建築士でもある不動産エージェントの佐藤健斗さん。それぞれが今、あえて「賃貸」を選ぶ理由を明かします。まず、「今の自分なら賃貸を選ぶ」と話すのは佐藤さん。「不動産購入のメリットは十分理解しています。ただ、私は今、まだライフステージが固定されていません。結婚や子育てなど将来の変化も見据えると、今は“身軽に動ける自由”を最優先したい。だから購入ではなく、あえて賃貸を選んでいます」と語ります。佐藤さんは現在独身で、仕事の変化や居住エリアの移動も柔軟に対応できる“自由度の高さ”を重視しているそ

新年度を前に引っ越しを考える人も多いのではないでしょうか。そんなとき耳にする機会があるのが「UR賃貸」という名前です。テレビCMや広告で目にしたことはあっても、実際にどのような特徴があるのか、詳しくは知らない人も少なくありません。URとは、都市再生機構（Urban Renaissance Agency）の略称で、日本住宅公団を前身とする公的な組織が提供する賃貸住宅のこと。戦後の住宅不足を背景に誕生し、全国のニュータウン開発などを担ってきました。民間の賃貸とはひと味違う制度設計がされており、暮らし方やライフスタイルに合わせて柔軟に選べるのが特徴です。まず大きな魅力は手続きのわかりやすさ。契約から入居までが一気通貫で行えるため、仲介手数料や礼金といった負担がかかりません。更新料も不要で、保証人を探す手間も不要です。さらに条件次第で「子育て世帯向けの家賃補助」や「若年層向け割引」などの制度が利用できるのも嬉しいポイント。家賃の支払いでPontaポイントが貯まる仕組みまで用意されています。実際に住んでみると、公式にアナウンスされていない「意外なメリット」も感じられます。例えば、高齢者でも入居が

住まいは、多くの人にとって人生で最も大きな買い物のひとつです。とくに住宅価格が高騰している今、誰もが「絶対に失敗したくない」と考えるのは当然のこと。新築物件の購入が難しくなり、中古マンションに注目する人も増えています。しかし、限られた予算の中で後悔のない選択をするには、何を基準に見極めればよいのでしょうか。多くの人が立地や間取り、専有面積、築年数を重視しがちですが、実は建築士が真っ先に確認するのは「窓」だといいます。一見、意外に思えるかもしれませんが、窓は単なる開口部ではなく、暮らしの快適さを大きく左右する要素。しかもマンションの窓は共用部分にあたるため、個人の判断で交換することはできません。管理組合の承認や高額な費用が必要になるため、最初からどのような性能の窓が使われているかが非常に重要なのです。窓の断熱性能が低ければ、夏は暑く、冬は寒い。結露も発生しやすく、カビの原因にもなります。さらに冷暖房効率が落ち、光熱費の負担も増えるでしょう。新築マンションでは「Low-Eガラス」や「複層ガラス」が標準採用されるケースも多く、断熱性や遮音性を高めていますが、中古物件ではそうした仕様が整ってい

再開発が進む渋谷駅は、商業や文化の拠点であると同時にIT企業などが集まるビジネス街としても発展を続けています。その一方で、渋谷周辺のワンルーム・1K・1DK（10平米以上～40平米未満）の家賃相場は約13万8000円と高水準。誰もが気軽に住めるエリアではありません。では、渋谷駅に30分以内でアクセスでき、かつ家賃を抑えられる駅はどこにあるのでしょうか。調査の結果、6万円台から7万円台前半で暮らせる駅が多数見つかりました。ランキング形式で見ていきましょう。渋谷駅まで30分圏内！家賃相場が安い駅TOP151位　読売ランド前　6万円（小田急小田原線／川崎市多摩区／29分／乗換2回）2位　生田　6.1万円（小田急小田原線／川崎市多摩区／27分／乗換2回）3位　狛江　6.7万円（小田急小田原線／狛江市／22分／乗換2回）4位　和泉多摩川　6.9万円（小田急小田原線／狛江市／24分／乗換2回）4位　久地　6.9万円（JR南武線／川崎市高津区／23分／乗換1回）4位　向ヶ丘遊園　6.9万円（小田急小田原線／川崎市多摩区／23分／乗換1回）7位　戸田　7.18万円（JR埼京線／戸田市／30分／乗換なし

日本の戸建て住宅価格は年々上昇を続けている。背景には、2021年にアメリカで発生した木材価格の急騰、いわゆる「ウッドショック」がある。これを契機に日本でも建築コストが高騰し、コロナ禍前の2019年と比べて1.3倍以上に価格が跳ね上がった。さらに大工の人材不足を受け、国は住宅技能者への標準的な労務費を策定・勧告する方針であり、住宅価格は今後も上昇する可能性が高い。こうした状況に対し、住宅ローンサービスを提供する日本モーゲージサービス（MSJ、鵜澤泰功社長）は、グループ会社の住宅アカデメイアを通じて「オープンブック方式」を取り入れた住宅生産プラットフォームの構築を進めている。設計・施工・資材調達・資金決済といったサプライチェーンを再編し、コストの透明化と削減を目指す取り組みだ。従来、日本の住宅工事は「総価一括請負方式」で発注されるのが一般的だった。一方、欧米で広く採用されている「オープンブック方式」では、原価や利益を公開したうえで発注者と施工者が協働し、コストを抑える仕組みが整えられている。果たして、この方式を導入することで日本の住宅価格は下がるのだろうか。MSJの鵜澤社長は、「大手住宅メ

東京23区で新築マンションを探すとき、多くの人が「手の届く穴場エリア」を求める。しかし、山手線内側の都心部では3LDKが2億円を超えるのが当たり前になり、現実的に手が届く物件は激減している。では、どこならまだ購入可能なのか。注目されるのが「山手線主要駅まで10〜15分」でアクセスできるエリアだ。渋谷・新宿・池袋・品川といった都心ターミナルに直結しながら、価格を抑えた新築物件が残る地域は、共働き世帯やファミリーにとっても大きな魅力がある。赤羽や北千住、蒲田といったエリアはかつて「穴場」として人気を集めたが、最近は新規分譲がほとんどなく、出ても1億円を超える物件が主流となっている。そんな中で、いま注目されているのが板橋区・成増エリアだ。東武東上線成増駅は池袋まで急行で1駅・12分、さらに地下鉄成増駅からは有楽町線・副都心線が使え、都心各地へスムーズにアクセス可能。この利便性を持ちながら、駅徒歩圏で6000万円台の新築3LDKが購入できるのは大きな魅力だ。現在、成増駅周辺では複数の新築マンションが販売中・販売予定。その中でも「ガーデンハウス成増」は地下鉄成増駅から徒歩10分、3LDKが580

SNSで「持たない暮らし」を発信し、約12万人のフォロワーを持つ人気インスタグラマー・apartment301さん。白を基調とした洗練されたインテリアや、シンプルで無駄のないライフスタイルが多くの人を惹きつけています。そんな彼女が暮らしているのは、実は築50年近い古い賃貸アパート。原状回復義務のないDIY可物件をリノベーションし、理想の住まいを作り上げていました。訪れたのは熊本県にある5階建てのレトロな集合住宅。外観や共用部分は昔ながらの団地風ですが、一歩室内に足を踏み入れると、まるで別世界。築年数をまったく感じさせない、真っ白で開放的なワンルームが広がっていました。物件情報は以下の通りです。物件タイプ：賃貸アパート築年数：約50年家賃：月3万5000円広さ：約40平米間取り：2DKからワンルームへリノベーションこの部屋を自分らしい空間へと変えたのがapartment301さん。もともと2DKだった間取りを、白を基調としたワンルームへ大胆に改装。部屋には必要最小限の家具と家電しか置かれておらず、寝具は布団ではなく寝袋、洋服は黒を中心とした数着だけ、靴も5足ほどに絞り込んでいます。徹底し

都市部で注目を集めるのは超高層マンションばかりではありません。落ち着いた雰囲気を持ち、3階建てや4階建てで構成される低層マンションもまた、居住性を重視する人々から人気を集めています。　高層マンションが駅前や再開発エリアなど利便性を重視した立地に建設されるのに対し、低層マンションは戸建て住宅が広がる静かな住宅街に建てられることが多いのが特徴です。そのため駅から徒歩10分以上かかるケースも珍しくなく、バス利用を前提とした生活環境になることもあります。　それにもかかわらず価格は決して安くありません。理由は、1戸あたりの土地負担が大きくなるためです。たとえば同じ敷地に10階建てのマンションを建てれば200戸規模にできるのに、4階建てだと50～100戸程度が限界。その結果、販売価格は高めに設定される傾向があります。　ではなぜ低層マンションはつくられるのか。それは建築基準による高さ制限があるエリアで、建売住宅か低層マンションかを選択する場面において、デベロッパーがマンションのメリットを重視する場合があるからです。実際には建売住宅が主流になりつつありますが、それでも低層マンションには戸建てにはない価

「最近、うちのマンションの管理が心配…」「築古でもボロボロにしたくない」そんな不安を感じている方にこそ知ってほしいのが、マンション管理の重要性とその見極め方です。不動産投資家として東京23区を中心に中古ワンルームマンションを37戸所有し、総資産約10億円、年間家賃収入約4000万円を誇る村野博基氏は、「不動産は管理で買え！」を実践。自身が関わる27棟で管理組合の役員を務め、うち11棟で理事長として活動しています。本記事では、築年数の経過によりリスクが高まる「管理が危ないマンション」の特徴と、オーナーや住人としてできる対策を分かりやすく紹介します。マンションの劣化は“管理の質”で加速する築20年を超えるマンションにとって、建物の劣化そのものよりも問題になるのが「管理の質」。・外壁の塗装やタイル補修がされていない・配管が古く、水漏れが頻発している・サッシや玄関扉にひび割れがあるが、修繕されないこうした状態が続くと、マンションの資産価値はどんどん低下し、最悪の場合は安全性にも影響を及ぼします。購入前に絶対チェックすべき資料中古マンションを購入する前には「重要事項調査報告書」を入手し、以下の点

「来月から家賃が上がります」と突然の通知が届いたら、あなたはどうしますか？最近、東京の一部地域では家賃が1.5倍近くも上昇するケースが見られ、住まいのコストが大きな不安材料となっています。これは物価高や外国人による不動産投資など、複合的な要因が絡んでいるのです。しかし、入居者である私たちが黙って受け入れる必要はありません。今回は、家賃値上げの背景と、それにどう対処すべきかを住宅の専門家の声をもとにわかりやすく解説します。なぜ今、家賃が高騰しているのか？住宅ジャーナリストの榊淳司氏によると、家賃値上げの一番の理由は「物価の上昇」だといいます。電気代や管理コストが高騰する中、古くからの賃貸物件では家賃を長年据え置いていたケースも多く、大家側も運営に限界を感じているのです。特に都内では2023年の前半と比較して、ファミリー向け物件の平均家賃が約6万円も上昇したとのデータもあります。マンション価格の高騰が影響しているという指摘もあり、住宅購入を諦めた人たちが賃貸市場に流れ込み、需要の増加が賃料に跳ね返っているという現状があります。外国人投資家が価格を押し上げている？宅地建物取引士の中村伸樹氏は